面接の落ち方かぁ
実は面接の落ち方を探していた。そうするとこんな記事を見かけた。www.qookunikiya.com
断れないところに共感した。
落ち方の詳細はこの方のサイト見てください。面倒な引用はしたくないので。かなり面白いですよ。
個人的に(意図せず)実践した面接に落ちる方法は危険な思想について延々と嬉しそうに語ることです。過激であればドン引きして落としてくれます。
反社的な企業には通用せず、むしろ好意的に受け取られるかもしれないから気を付けないとね。
男性は一般職になれないのか
日本銀行には総合職、特定職、一般職の３つの職種が存在する。パンフレットにはそれぞれの職種の行員の話が紹介されている。総合職と特定職には男性・女性がそれそれ数名載っている。しかし、一般職になるとどうだろうか、全員が女性なのだ。おそらく一般職への応募者が女性に偏っているのだろう。しかし、1人もいないわけがなく一般職は女性が良いのだということを示していると考えることもできるのだ。
大手銀行も同様だった。地域限定職は女性が９割を超えていると説明会でわざわざご丁寧に説明していた。男性には来てほしくないのだろう。また、女性は全国転勤型ではなく地域限定正社員でしか採用しないという意思が込められている。
私自身は私企業が「女性は一般職、男性は総合職でなければ採用しない。」という方針を示すことには反対しない。むしろ好きにしろと思っている。しかし、これは企業にとって勿体ないことだとも思うのだ。優秀な女性を一般職に押し込め、適性の低い男性を総合職に押し込めるのは無駄である。
長い間書いてなかった
特に理由はないが4ヶ月ほど書いてなかった。ただ、それだけ。
本を読んだり卒論を書いたりと忙しいので書いていない。
ネット書店課税という愚案
ネット書店課税なるものを実店舗を持つ書店経営者達が要望したようだ。書店経営者のロジックでは自らは固定資産税を支払っているのに、ネット書店は固定資産税を支払っていないというものだ。まず、ネット書店は自社倉庫を所有しているだろうから、固定資産税は払っているだろう。貸し倉庫であっても賃料には固定資産税分が含まれていると考えるのが妥当だ。（でなければ貸主はとんだ馬鹿である。）実店舗を運営する書店であれネット書店であれ、固定資産税は払っているのだ。これで書店経営者の言い分が間違っていることが分かるだろう。
書籍の再販制度を維持するために、書店のポイント制度のような実質的値引きを禁止するように働きかけているようだ。再版制度は書籍価格を定価に拘束するものであり、これは消費者に不利益を与えている。また、日本は自由主義国家であるため、自由な価格設定を認めない再販制度は根本的に廃止されるべき制度である。この制度の維持をを書店経営者が要望するのは価格競争で大手書店やネット書店に負けないようにするために他ならない。競争から保護されたいという特権意識の表れであり自由主義経済の日本にはそぐわない。
さらに、消費税増税に備えて書籍に対する軽減税率も求めているようだが、これも書籍だけは需要が減っては困るというものだ。エゴの塊であり法の下の平等に反する破棄すべき提案だ。いまさら何か言う気にならない。論外である。
では、書店経営者はどのように提案すれば良かったのか？まず、ネット書店課税と固定資産税に関する要望では、固定資産税の減税もしくは廃止を要望するべきであっただろう。これであれば、公正な要望として賛同を得られたはずだ。所得税を払い、消費税（相続税の場合もあるだろう）を支払うことで手に入れた土地に課税することは二重課税といえるので廃止論は筋が通っている。
次に、再販制度はどうだろうか？これは何がなんでも廃止するべきなので、書店経営者を擁護することはできない。代替案はない。
最後に軽減税率はどうだろうか？これは消費税増税の延期もしくは中止を要望する形が良かっただろう。それが公正な形である。
書店経営者が全員、このように劣化しているとは言わない。独自の工夫、大手にはないサービスで消費者を引き付けている町中の本屋が存在する事は知っている。
ここで提案だ。書店経営者の皆さんは、ひとまずアマゾンやHonto、紀伊國屋ネット書店などを使ってみてはどうだろか？もしかすると不便さを感じることがあるかもしれない。その「不便さ」の解消こそ実店舗を持つ書店が生き残る道ではないだろうか？そのような点を思いつかない、感じないのであれば、その書店は潰れるしかないだろう。もしかすると時代の流れで実店舗の書店は滅びるしかないのかもしれない。しかし、それが市場というものだ。
就活の適性検査C-GABについて
C-GABというのはテストセンターでコンピューターを用いて回答するテストです。玉手箱と同じ制作会社が作成しているため玉手箱に類似したテストになっています。私が受験した際にはA4サイズのホワイトボードとマジックが渡されました。計算はその2つですることになります。テスト申し込みサイトの名がピアソンとなっていたら、C-GABと考えて良いでしょう。
C-GABのテストは3つに分かれています。
1つ目は日本語での文章読解で、問いが論理的に正しいか答えさせる問題です。一般常識に頼って回答すると間違えます。あくまで本文のみから判断しましょう。
2つ目は英語の文章読解です。問題形式、問われる内容は日本語のテストと同様です。
3つ目は図表・グラフからの読み取りです。前年比で何％増加、減少したかなど主に割合を求める問題が出ます。15分29問ですから時間的には極めて厳しいものがあります。よく対策を練って受験しましょう。
大学に進学する必要があるのか
高校生にどうして大学に進学するのか問えば、十中八九「就職するため」という答えが返ってくるだろう。たしかに現代日本の標準的人生ではそれが一番であると私も思う。
では、企業は大学教育に価値を見出しているのであろうか？いや、価値を見出してなどいない。企業のエントリーシートや会社説明会を通じて分かることは、少なくとも文系大学生に専門性を求めておらず大学での学問に価値を見出していないということだ。（例外はシンクタンク）実際、学問について記載するスペースは学チカ（学生時代に力を入れたこと）の半分以下のスペースしか用意されていない。そんな狭い範囲に書けるほど学問は薄っぺらいものではない。ということは本当に軽視しているのだ。
では、何故企業は大卒を採用するのか？
それは大学入試を乗り越えたことが忍耐力の証明になり、能力の推測に役立つからだ。決して大学教育が能力向上に役立つから採用しているのではない。これは経済学ではシグナリング理論と呼ばれている。
企業は大学教育が個人の能力を伸ばすとは考えていない。また大学側も大学教育が能力向上に役立つとは考えていない。実際に大学は就職予備校ではないという趣旨の発言を多くの学者から耳にする。また、経済学が商売に役立つ訳でないことを経済学者が度々発言している。
果たして個人の能力を伸ばさないと企業が認識しているであろう大学教育を受ける必要があるのだろうか？ない。高卒人材間で能力比較ができる仕組みが開発され、企業側が高卒を積極採用するようになれば大学教育という浪費は減っていくことだろう。
では、企業が高卒を雇用するメリットは存在するのか？という疑問がわいてくる。企業側からすれば大卒、高卒ともに雇用する費用はそれほど変わらないので大卒を雇うデメリットは無いように思える。まぁ、これは解決できる疑問だ。博士課程修了者よりも若いという理由で学部卒を採用したがる傾向が企業にはある。ということは大卒よりも4歳若い高卒なら尚更、欲しいはずである。彼らにもメリットはある。
私が今回の記事で言いたかったことは大学教育は浪費であるということだ。若者が借金をしてまで通う必要などないだろうということだ。生きていくうえで通いたいと思えば、その時行けばいい。仮に高卒後に何らかの教育が必要なら、それは職業訓練だと考える。現状では大学に行かなければ良い職には就けないので大学に行きたいと思う気持ちは分かるが無駄だと思う。
この記事は文系大学教育に関する見解である。理系に関しては分からない点が多々あるので言及しない。
エントリーシートは厄介だ。
トヨタのエントリーシートの項目に「大学時代にチームを巻き込んで成果を出したエピソードを教えてください。」というものがある。私の場合、これは極めて厄介な項目なのだ。私の大学生活はほぼ一匹狼状態だったからね。まぁ、そんな良いものではないけど。
厄介だが、これは企業がどのような大学生を求めているか分かるので有難くもある。チームプレーのできない奴はお断りなわけだ。ということで私は応募する予定はない。この時点でミスマッチが防げた。
一番厄介だったのは「貴方を表す写真を張り付けてください。また、なぜこの写真にしたのか書け。」というものだ。私は自撮り中毒患者ではないので困った。結局、旅行中に家族が撮ってくれた写真に適当に理由を書いて送ったけどね。
エントリーシートを見ていると企業が文系大学生になんら専門性を求めていないことだけは分かる。あほらしくてやってられない。
ちょっとした不満があるが、それは次回書くことにする。
